「段差解消機を購入するのは負担が大きいし、レンタルならばどうなんだろう?」
車いすにとって段差は大きな障害なので、日常的に利用する経路はバリアフリーにしたいですよね。
スロープ等を設置できない場所に段差解消機を取付けることで移動の制限を無くし、日常生活の幅を広げられると以下の記事で紹介しました。
しかし、段差解消機を購入して取付けるには多くの費用を要してしまうのが事実。
なるべく大きな負担をかけずに機器を利用する方法として、介護保険を活用した段差解消機のレンタルについて紹介します。
この記事は以下のような方向けの内容となっています。
- 段差解消機の導入を検討している方
- 年齢や怪我、病気などで車いす生活を余儀なくされている方
- 介護保険を活用した段差解消機の利用を検討している方
段差解消機をレンタルする方法
以前、こちらの記事で段差解消機の入手方法について紹介しました。
段差解消機を導入するには「購入」か「レンタル」のいずれかを選ぶ必要があり、代理店や販売店では機器の販売と、介護保険を利用したレンタルの両方に対応しています。
「レンタル」には「購入」とは異なるメリット・デメリットがありますので、代理店・販売店と行う導入前の打合せでご利用になる環境を伝え、ご自身の環境に適したプランを作成していきましょう。
ちなみに、私たちシンテックス株式会社が開発するタスカルシリーズではレンタルに対応する段差解消機があり、代理店や販売店を介して多くの方々にご利用頂いています。
この段差解消機は福祉用具情報システム(TAIS)に登録された福祉用具で、介護保険法に則った福祉用具貸与(レンタル)に対応しています。
また栃木県の取り組みの一つである、とちぎサステナブル・フロンティア企業において「介護保険対応車いす用段差解消リフト」として認定を受けました。
ご利用環境が介護保険の適用となる場合、月額レンタル料金の一部が介護保険により負担されます。
「自宅の近くにある代理店を紹介して欲しい」や「段差解消機のレンタルを検討している」、「実機に乗ってみたい」等、お悩み・ご要望がありましたら、以下よりお問合せ下さい。
段差解消機をレンタルするメリットとデメリット
段差解消機を「レンタル」するには「購入」にはないメリットとデメリットがありますので、詳しく解説していきます。
段差解消機をレンタルするメリット
介護保険の適用ならばレンタル料金の一部を負担してもらえる
介護保険の適用となり福祉用具貸与事業所を通じて段差解消機をレンタルすることで、月額レンタル料金の一部を介護保険により負担してもらえます。
この場合、ご自身の状況によって異なりますが、自己負担の割合は1割~3割になります。
レンタルプランの中に無償対応サービスがある
段差解消機を導入し、安心して利用していくにはメンテナンスや保守サービスが欠かせません。
定期的なメンテナンス以外に、大きな災害やちょっとした不注意により機器が思うように動かなくなった時、エンジニアに依頼して調整してもらうこともあるでしょう。
レンタルのプランにメンテナンスや保守サービスの対応が含まれているならば、無償対応として扱われ追加費用がかかりません。
ただし、プランに含まれるメンテナンスや保守サービスについては公的な取り決めがありません。
介護保険の福祉用具貸与(レンタル)に参入している会社が提供するプランによって、それらの内容が異なります。
金額面や設置する現状だけで判断せず、使い始めた後のことを視野に入れながら、プランを比較するようにしましょう。
必要な時だけ利用できる
レンタルは機器を借りている状態なので、不要になった際には、ケアマネージャーに連絡してレンタル解除の手続きを行って下さい。
レンタルを終えた段差解消機は施工会社経由で撤去してもらえます。
段差解消機をレンタルするデメリット
機種やメーカー、代理店・販売店が限定される
段差解消機のレンタルは機器を取り扱っている全ての販売店・代理店が対応していないので、レンタルに対応した会社を選んでいく必要があります。
またレンタル対象の機器は購入できる全ての機種よりも少ないのが一般的で、希望する機器を選べないかもしれません。
継続してレンタル料金を払い続ける必要がある
機器を購入すれば導入の初期段階で費用清算が完了しています。
対して、レンタルは機器を借りている状況なので、月額利用料金を支払い続けなければなりません。
介護保険の適用となり自己負担の割合が1割~3割になったとしても、サブスクリプションを利用するように、毎月の支出があり続けることに変わりありません。
段差解消機を長く活用しようとお考えの方は、長期的なキャッシュフローを試算しておくと安心できます。
ご自身に合わせた最適なプランの選択を
段差解消機を安全かつ快適に利用し続けるには、ご自身の利用環境に加えて、代理店・販売店のサポート、メーカーのメンテナンスが欠かせません。
レンタルという選択を行うことで、介護保険の活用や各種サービスの無償対応により経済的負担が少なくなる可能性があります。
他方、機種やメーカー・代理店・販売店の制限、レンタル利用料金を長期的に支払い続けなければならない懸念があります。
とはいえ、レンタルは適切なプランで運用することで、購入では実現できない側面を享受できます。
メリットとデメリットを見据えた上で、環境に適したプランを選択していきましょう。
なお、この記事は2024年1月時点の情報に基づき、作成されています。
介護保険、福祉用具貸与については政治的・社会的事情により変化する場合がありますので、最新の情報は以下のサイトを参照下さい。